-およそ30％もの方が認知症に関する経験を有する一方、
アルツハイマー型認知症の新規治療オプションについての認知は低い-

　
全国の20～69歳の男女1000人を対象とした「認知症に関する意識調査」によると、多くの人が認知症に関する経験を有する一方で、今日、利用できる新規治療オプションに関する認知が低いことが明らかとなりました。この調査は独立した市場調査会社がヤンセンファーマ株式会社（本社：東京都千代田区、社長：トゥーンオーヴェルステンズ）の出資により行ったものです。

総回答者1000人のうち、認知症（アルツハイマー型認知症含む）について『説明できる、知っている、または聞いたことがある』と答えた987名について、その回答結果からわかったことは以下の通りです。

1. 「現在もしくは過去に認知症の方が家族にいる/いた経験がある人（以下、認知症経験者）の割合はおよそ30％（29.9%）に達しました。

2. 認知症経験者のうち、自ら介護している/いた人の割合は40％弱（38.7%）でした。

3. 認知症の方を介護する家族の苦労については、「本人から目が離せない」（73.9%）、「気が休まらない」（63.6%）、「自分の時間が持てない」（54.3%）「経済的負担が大きい」（52.8％）などが上位にあがりました。

4. 「現在、認知症を患っている家族がいる」と回答した人の中でも、最新の治療オプションについて「知っている」のは半数以下（48.2%）でした。

　　　
まずは、本調査の回答者の約30％が認知症経験者であったという事実は、高齢化の進むわが国において、この疾患が万人にとってより身近なものとなっていることを示しています。

　　
次に、認知症経験者で自ら介護している/いた人の割合は全体では40％弱でしたが、この割合は年代があがるにつれ増え、60代ではなんと5人に3人（61.3%）が介護経験者でした。また、認知症の方を介護する人の精神的、経済的な負担の大きさ、QOLへの影響も浮き彫りとなった格好です。

そして、今年日本において12年ぶりとなるアルツハイマー型認知症の治療薬が3剤発売されましたが、『これら新しい薬が発売されたことをご存知ですか？』という質問に対し、回答者の27.0％が「知っている」と答えました。
「現在、認知症患者が家族にいる」と答えた108名でみても、その割合は48.2％にとどまっています。

これらの結果は認知症やその治療オプションについて、国民の多くが正しい知識を持つことの重要性を示していると考えられます。

今回のアンケート調査のデータ監修を担当した順天堂大学大学院　精神行動科学教室の新井平伊教授は、「認知症に関する国民的規模での啓発の必要性が示唆されている。また、現在、複数の新薬が発売されているにも拘わらず、ご本人やその介護者の方々にとっての利用可能な治療オプションの認知はまだ非常に低い」と指摘するとともに、「将来的にもアルツハイマー型認知症の患者数は増加することが予想されているので、アルツハイマー型認知症とその治療オプションについて、より多くの方が正しい知識を持つことが重要です。これにより、ご本人とその介護者の方々にとってより良い対応と療養環境をつくることができると考えられます。」と語っています。

同時に、新井先生は「一方で、今年発売されたいずれのお薬も、認知症を治すものではなく、あくまで進行を遅らせる薬である、という事も周知徹底し、ご本人に過度な期待を与えないようにすべきでしょう。お薬については日ごろから主治医と良く相談して欲しいと思います。」とお話されました。

　　
【調査概要】

調査方法：インターネットにおける定量調査
調査会社：楽天リサーチ株式会社
標的：20代から60代の男女で製薬業界、広告業界、調査またはマーケティング関係者を除いた者
地域：全国
調査期間：2011年8月
収集されたサンプル数：1000
サンプル分布：

以上

我々ヤンセンは、現代においてもっとも重要な「いまだ満たされない医療ニーズ」への対応と解決に力を注いでいます。これには、がん、免疫疾患、中枢神経疾患、疼痛、感染症、代謝疾患が含まれます。患者さんへの貢献という強い意思に基づき、革新的な製品、サービスを開発提供し、健康問題の解決に努め、世界中のひとびとを支援しています。ヤンセンファーマ株式会社は、ヤンセンファーマシューティカル・グループのひとつです。